本技術は、自走式建設機械の稼働時に、設置されたカメラの映像から人物を検知し、警報の発令および機械の強制停止を自動で行うシステムである。従来は安全設備の設置や監視員の配置によって安全を確保していたが、本技術の導入により、常時監視の実現と機械の死角の解消が可能となり、作業安全性の向上が図れる。

1.設置作業
・機器の取付：制御ユニット、カメラ、モニターを対象機械の指定位置に固定する。
・警報装置の設置：各種オプション警報装置を取り付ける。
・外部連動：自動停止を行う場合は、機械側の停止制御回路へ接続する。

2.動作確認
・システム起動：配線に誤りがないか確認後、電源を投入する。
・画角調整：モニター映像を見ながら、カメラの検知範囲が適切になるよう角度を調整する。
・動作検証：検知エリアへの侵入テストを行い、警報および停止動作の正常稼働を確認する。

3.パラメータ調整
・検知結果に基づき、環境に応じた検出感度等の詳細設定を実施する。

100日当たりの積算金額内訳

（共通条件）
・バックホウ０．７ｍ３
・保安機材（バリケード）及び警備員設置

（従来技術）
・カラーコーン及びコーンバー10セット レンタル料 83,300円、交通誘導警備員Ｂ 1,500,000円、計1,583,300円

（申請技術）
・カメラ式人検知システム「HADES」標準仕様 レンタル料 866,700円、カラーコーン及びコーンバー10セット レンタル料 83,300円、オプション部材(警報装置、一時停止スイッチ) 販売 26,140円、設置・撤去費 540,000円、交通誘導警備員Ｂ 1,500,000円、計 3,016,140円

1.自然条件
・目視で２m先が確認できる状況であること。

2.現場条件
・システムを設置できるスペースがある重機等機械が稼働する現場

3.技術提供可能地域
・技術提供可能地域については制限なし

4.関係法令等
・なし

5.適用可能な範囲
・システムが設置できるスペースがある重機等各種機械

6.特に効果の高い適用範囲
・車両系建設機械（バックホウ、ブレーカ、ホイルローダ等）

7.適用できない範囲
・システムが設置できるスペースがない重機等各種機械

8.適用にあたり、関係する基準およびその引用元
・なし